＜コロナを克服した日本＞韓国メディア「日本では軽症・無症状の感染者を政府が借り切ったホテルで隔離、療養させていたことが判明した…　参考に値する隣国の話だ」＝ネットの反応「今ごろ知ったんかい！」「韓国を見習え！の玉川と青木、どうすんのこれw」

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「ホテルで回復できるよう助けてくれて本当にありがとうございました。家で一緒に過ごして家族に移るんじゃないかと心配してたんだけど….」
宮城県仙台でコーヒートラック事業を営む田村夏樹さん（28）は今年2月、新型コロナウイルス感染症（コロナ19）が確認された際、家の近くのホテルに隔離され治療を受けた。
コロナ患者を受け入れる病床が足りず、政府が用意した所だった。
田村のコロナ症状は深刻ではなかった。しかしワクチンが発売される前のため、免疫脆弱階層である祖母、母、父と同じ空間に滞在することが気になったが、ホテルで過ごしながら治療サービスを受けることになったのだ。
8日間ホテルに滞在しながら食事の提供を受けたが、費用は一銭もかからなかった。

日本政府が、「コロナ19デルタ変異」第4次大流行当時、全国のホテルの客室を契約し、患者らの治療空間として活用したことが分かった。
コロナ患者が急増し、コロナの病床が足りなくなると、ホテルに迂回して患者を管理したのだ。 1日の確定者数は7000人を超え、医療対応システム崩壊直前の韓国は、参考に値する隣国の話だ。
日本政府は1日の確定者数が1万人を超えるなどコロナ拡散事態が深刻になると、APAグループ·東急イン·BWHホテルグループなどと契約を締結し、ビジネスホテルの客室6万室を確保した。
政府が丸ごと借りたホテルには症状が深刻でないコロナ患者たちが収容された。
「コロナホテル」に隔離される患者には専用客室1室、1日3回食事が提供される。
看護師が随時巡回して患者の状況を把握し、措置を取る。ホテル滞在と食事、コロナ治療などはすべて無料だ。

日本政府がコロナ対応策としてホテル治療サービスを導入したのは、絶対的に不足している病床のためだった。
ブルームバーグ通信によると、日本の病床数は160万床で世界で1人当たり病床数が最も多い。しかし、コロナ19専担病床は全体の2.5%水準だ。
多くの病院がコロナ患者を受け入れることを拒否し、専担病床を増やすのに苦労した。
最近、日本は1日の確定患者数が100-200人を行き来するほどコロナの拡散傾向が弱まっているが、日本政府は再拡散状況に備え、専門病床確保に拍車をかけている。

パンデミック（大流行）で旅行者の足が途切れ、経営上困難に直面していたホテルも政府との契約で生き残る道を見出した。
日本全域で10万のホテル客室を運営中のAPAグループ関係者は「最初はコロナホテルの烙印が押されると心配したが、むしろブランドイメージが改善された」とし「日本の医療体系が崩壊することを防ぐのに大きな役割を果たしたというお客さんの応援メッセージが相次いでいる」と話した。

ただ、日本のホテル治療サービスに対する不満もある。
今年8月には1日の確定患者数が2万5000人を超え、政府が確保したホテルの客室が飽和状態になり、在宅治療をせざるを得ない患者が続出したためだ。
当時、日本政府は在宅治療者に対するオンライン遠隔診療に対し、診療補償費を2倍以上引き上げ、医療陣を支援したりもした。
ホテル内に看護士が常駐したが、医療サービスが不十分だったという批判もある。
東京政策研究財団の疫学者兼研究責任者である健二渋谷氏は「日本では保健所職員がコロナ患者を病院に移すまで医学的決定を下している」とし「国家が彼らのために病院のベッドを用意できなかったのは政治的失敗」と指摘した。

韓国もソウル市など一部の自治体を中心に、大学の寮とホテルの客室を病室として活用する案が進められている。
しかし、地域によって散発的に行われるため、空間確保が困難で患者収容効果も落ちる。
仁川西区（インチョン·ソグ）ではクリスタルホテルをコロナ生活治療センターとして運営しようとしたが、住民の反対に遭い、事業が全面保留になった。

しかし、1日の確定者数が7000人を超え、ベッド数の足りない韓国の現状の中、日本政府による大々的なホテル治療サービスは、検討すべき代案だという指摘が出ている理由でもある。
すでに在宅治療が選択ではなく必須になってしまった状況で、現実的に限界がある病床確保にだけ熱を上げるよりも多様な解決策を模索しなければならないということだ。

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