中央広播電視総台傘下のCGTNが中国人民大学と共同で調査（米国、フランス、日本、韓国、ペルー、メキシコ、タイ、ナイジェリアなど）回答者の81.9%は「中国はチャンスに満ちた国」75.6%は「自国が中国との良好な関係を維持することを望んでいる」

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中国の次はやっぱり中国だ

「中国の次はやっぱり中国だ！」これは習近平国家主席が2023年のアジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議で、商工業界の友人の言葉を引用したもので、世界市場における中国のチャンスを示したものです。

　中央広播電視総台（チャイナ・メディア・グループ／CMG）傘下のCGTNが中国人民大学と共同で、新時代国際伝播研究院を通じて世界規模で実施した世論調査によりますと、回答者の9割超（90.6%）が中国を重要な国だと見なし、中国との互恵協力を深めることは自国の利益に合致し、国際社会の普遍的な共通認識にもなっていると考えています。

　回答者の目には、中国は世界の経済成長にとって最大のエンジンであり、世界が発展するためのチャンスに満ちた国であるだけでなく、国際社会の安定した力であり信頼できるパートナーでもあると映っています。調査では、回答者の84.5%が中国を世界で最も影響力のある経済プレーヤーであると考えています。回答者の81.9%は、中国はチャンスに満ちた国であり、中国の発展は今後も世界にチャンスを提供し続けるだろうとみています。また、回答者の75.6%は自国が中国との良好な関係を維持することを望んでおり、中国が国際的な問題に積極的に参画することは公平で合理的な国際秩序の維持に役立つと考えています。特筆すべきは、中国、米国など世界の八つの主要国の中で、「中国との経済貿易往来は自国に最も多くの利益をもたらす」と考えている割合が2位を25ポイント近く上回って大きくリードしていると同時に、中国を最も頼りがいのある協力パートナーであると見なしている回答者の割合が最も多いことです。

　調査は、米国、フランス、日本、韓国などの先進国と、ペルー、メキシコ、タイ、ナイジェリアなどの発展途上国を含む世界の1万5037人を対象に行われました。（閣、坂下）